調査レポート
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人材ニーズ調査。採用現場の今を知る


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人材ニーズ調査とは

人材採用に関して「採用実施」「手法選定」「雇用の決定」のいずれかの決裁権を持つ採用担当者(2,077名)を対象に調査した、「マイナビ 人材ニーズ調査」をおこないました。

2020年4月から施行される「同一労働・同一賃金」への対応や、ダイバーシティなどの多様な働き方を含め、日々、目まぐるしく変わる採用現場に対して、各採用担当者はどのような対策をおこなっているのでしょうか。

今回の調査では、「採用実績と今後の採用ニーズ」や「多様な労働力の確保・採用にあたっての期待点と懸念点」など、さまざまな視点でのアンケートを実施しました。

 

【調査対象】人材採用に関して、[採用実施] [手法選定][雇用の決定]のいずれかの決裁権を持つ採用担当者

【調査方法】WEB調査(アンケートモニター提供元:GMOリサーチ株式会社)

【調査期間】2019年12月13日(金)~2019年12月18日(水)

【回答数】2,077名

【企業分類】上場 584名・非上場 1,493名|製造 581名・非製造1,496名

【企業規模】300人未満 1,172名・300~999人 380名・1,000人以上 525名

【回答属性】<重複あり> 各雇用形態別に決裁権を持つ方に限定して回答を集計
    (新卒採用:1,126名、中途採用:1,401名、契約社員・嘱託社員:775名、パート・アルバイト:1,131名、派遣社員:919名)

※「派遣社員」に関しては、採用実績のある回答者を対象とした

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調査のポイント

①最も高い割合で実施されていたのは「中途採用」で77.3%

採用に関する業務の決裁権をもつ担当者に雇用形態別で「2019年に1人でも採用したか」を聞いたところ、「正社員(中途採用)」が
最も高く77.3%、次いで、「正社員(新卒採用)」が66.1%となり、正社員区分の採用が広く行われていたことがわかった。
特に、上場企業では、正社員採用の割合が高くなっており、「正社員(新卒採用)」が89.8%、次いで、「正社員(中途採用)」が85.0%
といずれも高水準だった。

②2019年末時点で約半数の企業が、既に「同一労働・同一賃金」の対応に着手

「すでに対応済み」が15.8%、「一部対応済みで、現在準備を進めているところ」が34.7%と、併せて50.5%がなんらかの対応を実施していることがわかった。特に、上場企業ではその割合が高く、6割以上が対応を開始しているとの回答が得られた。

③シニア・シルバー世代に最も期待するものは「経験値・スキル」

世代などによって対象を分け、それぞれ期待すること・懸念することを聞いたところ、ミドル(40~54歳)・シニア(55~64歳)・シルバー(65歳以上)世代では「経験値・スキル」が最も高く、特にミドル世代では55.5%と半数を超えた。
懸念点として最も高い項目は、ミドル世代で「労働対価(給与)」が24.2%となっており、シニア世代・シルバー世代では「体力・健康」(シニア世代:25.7%、シルバー世代:29.3%)だった。また、若手世代(20~30代)については、期待点としては「労働力」(43.3%)が最も高く、懸念点としては「ストレス耐性」(36.9%)が最も高かった。

 

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