人材定着
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採用におけるミスマッチの現状と実際の取り組みとは

職場の人材確保において、新規採用の占める重要度は大変高いといえます。必要な人数に対し実際のアルバイトスタッフ数が下回ってしまった場合には、新たな人材を募集します。しかし、求める人材を採用することができなかったり、採用してもすぐに退職してしまったりと、思うようにいかない経験をしている人事担当者も多いのではないでしょうか。今回は、アルバイト採用活動に関する現状を見ていきます。また、採用後の人材定着のため、多くの雇用者や人事担当者が実際におこなっている施策についても紹介します。

 

目次

アルバイトの平均採用率は約半分

入社後半年以内の離職率は約4割!

定着率UPのために各業界がやっていること

まとめ

アルバイトの平均採用率は約半分

実情として、実際に必要な人材に対してどの程度の人材確保が実現しているのでしょうか。こちらは、応募数に対し、どの程度が面接・採用に至っているのか、そして、その結果必要となるアルバイトの人数に対しどの程度採用が実現しているのかをまとめたグラフです。

出典:2020年1月 株式会社マイナビ 社長室 リサーチ&マーケティング部 アルバイトリサーチチーム「アルバイト採用活動に関する企業調査」

この結果を見ると、応募から面接に至る面接率が66%、面接から採用に至る採用率が54%と、それぞれ約半数強となっていることがわかります。最終的な採用目標達成率は56%でした。必要な人材に対して、約半数しか確保できていないという現状があります。

特に、「販売・接客(コンビニ・スーパー)」においては面接率・採用率は他業種と変わらない数値でありながら、採用目標達成率は特に低く39%となっています。逆に「家庭教師・講師・試験監督(教育・学校法人)」は同様に面接率・採用率は他と同等かやや高い程度ですが、採用目標達成率は70%と最も高い数値となっています。

しかし、採用目標達成率は最も高い業界でも70%と、目標達成に近い数値を出すことができた業界はなかったと言わざるを得ない結果となっています。今回の調査では、採用目標数28,650名に対し面接に至った数が29,850名とほぼ同数という結果でした。実際にはここから求職者側からの辞退も考えられるため、仮に全員採用したとしても目標達成できない可能性が高いという、大変厳しい現状があります。

入社後半年以内の離職率は約4割! 

面接などの選考をおこない、実際に希望する人材を採用できたとしても、早期退職のリスクもあります。せっかく採用できても、業務を覚える前に離職してしまった場合、採用する際のミスマッチがあったと考えられます。こちらは、採用後半年以内に離職したアルバイトスタッフがいたかどうかを尋ねたアンケートの結果です。

出典:2020年1月 株式会社マイナビ 社長室 リサーチ&マーケティング部 アルバイトリサーチチーム「アルバイト採用活動に関する企業調査」

この結果、実に、全体のほぼ4割が「半年以内に離職した人がいる」と答えました。そもそもの採用目標達成率が56%であったことを踏まえると、必要となる人材を実際に確保できている割合は大変低いと考えられます。

早期離職率が特に高かった業界は「接客(ホテル・旅館)」と「販売・接客(パチンコ・カラオケ・ネットカフェ)」、逆に低かったのは「家庭教師・講師・試験監督(教育・学校法人)」でした。採用目標達成率の低かった「販売・接客(コンビニ・スーパー)」は40.4%と、ほぼ平均的な水準でした。

定着率UPのために各業界がやっていること

このように高い早期離職率を抑えるため、各業界で様々な取り組みがおこなわれています。実際におこなっている取り組みについて尋ねたアンケートの結果が下記です。

出典:2020年1月 株式会社マイナビ 社長室 リサーチ&マーケティング部 アルバイトリサーチチーム「アルバイト採用活動に関する企業調査」

2019年全体としては、「シフトの融通」「給与の増額」の実施率が特に高く35%前後の企業でおこなわれていました。ついで「職場のコミュニケーション活性化のための取り組み」も多く挙げられています。一方、2018年の回答と比較するとほとんどの項目でポイントを落としており、特に「シフトの融通」「昇給制度の導入」を選んだ割合の低下が目立ちました。

「シフトの融通」を選んだ割合が高かったのは「販売・接客(パチンコ・カラオケ・ネットカフェ)」「販売・接客(コンビニ・スーパー)」「ホールキッチン・調理補助(飲食・フード)」「接客(ホテル・旅館)」など、逆に低かったのは「建設・土木作業員(建設・土木)」でした。

 

まとめ

今回の調査においては、アルバイトの人材確保の難しさが浮き彫りになりました。特に、採用目標に対し、約半数の人材しか採用できていないという現状は深刻です。

早期離職を防ぐための取り組みとしては、「シフトの融通」や「給与の増額」が多くおこなわれています。しかし、「シフトの融通」を挙げた割合は2018年・2019年共に高かったのですが、2019年になって割合が下がっている現状もあります。これは、人材不足が加速した結果、既存スタッフだけでシフトの融通をおこなうことが困難になったという可能性も考えられます。その場合、人材確保に関する悪循環が今後加速していくリスクすらあります。

このような悪循環を断ち切り、現状を打破するため、各社様々な施策をおこなっています。まずは自社のおかれた状況を整理しておこなえる取り組みを検討したり、既存のスタッフの声を聞くなどし、効果的な施策を検討・実施していくことが急務と言えるでしょう。

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