マイナビでは、直近1年間でアルバイト・パートの求人を探した経験のあるインターネットユーザーを対象に、アンケート調査をおこなっています。アンケート結果からは、求職者の最新の傾向やニーズなど、人材市場における「最新」を知ることができます。特に、2020年は新型コロナウイルス感染症の流行という大きな社会的要因もあり、生活様式の変更を余儀なくされた年でもありました。この大きな変化は、求職者のニーズや動向にどのような影響を与えたのでしょうか。
目次
交通の便が良い職場より、自宅・職場からの距離が近い職場が好まれる？
仕事探しにおけるインターネット利用率が増加
まず最初に注目したいのは、仕事探しに利用する媒体についてです。2020年のアンケート結果を前年（2019年）と合わせてご紹介します。コロナ禍以前と以後での違いはあるのでしょうか。
出典：株式会社マイナビ 2020年10月「アルバイトに関するユーザー調査報告書」、2019年11月「マイナビバイトユーザー調査報告書」を加工
いずれの年の結果においても、「最も参考にする」と答えた求職者が最も多かった媒体は「インターネットの求人情報サービスサイト」という結果でした。さらに細かい数字に着目してみると、「インターネットの求人情報サービスサイト」は23.2%→29.7%まで上昇しています。「スマートフォンの求人アプリ」は14.0%→14.9%と微増しています。一方「ハローワーク」と答えた割合は15.6%→14.4%と減少しています。
生活の中におけるデジタル化によって、インターネットを介してできることは急速に増えました。求人情報の閲覧もそのひとつです。自宅に居ながらにして求人検索できる手軽さや、自分に合った検索条件を入力することで求人を絞って閲覧することができる利便性があります。このような要因に加え、2020年には感染防止の目的から、人との対面を極力抑える、という考え方が広まりました。そのため、人に会わずとも求人を検索できるという利点が支持され、インターネットの利用意向が高まったと考えることができそうです。
希望通勤時間が短縮、徒歩通勤希望者は増加
職場探しの条件面においても、2019年から2020年にかけて変化が見られた項目がありました。特に注目したいのは、通勤時間や通勤手段に関する希望についてです。まずは、通勤時間の希望についてみてみましょう。
出典：株式会社マイナビ 2020年10月「アルバイトに関するユーザー調査報告書」、2019年11月「マイナビバイトユーザー調査報告書」を加工
希望通勤時間のボリュームゾーンは30分以内と、2年間で大きな変化見られません。就業場所までの通勤時間は短い方が良いと考えている人が多いことがわかります。しかし実際の希望時間を平均して見ると、2019年の平均が26.4分であったのに対し2020年は21.9分と、さらに短くなっています。
出典：株式会社マイナビ 2020年10月「アルバイトに関するユーザー調査報告書」、2019年11月「マイナビバイトユーザー調査報告書」を加工
また、交通手段の希望としては最も多く選ばれたのは「徒歩」次いで「自転車」「車」「電車」「バス」と続きます。それぞれの交通手段を選んだ割合は、「徒歩」は41.1%→43.3%と徒歩を希望する割合が上がっています。一方、自転車は37.1%→35.9%、車は32.9%→32.3%、電車は31.6%→29.4%と、徒歩以外の通勤手段＋交通機関を希望する割合は微減しています。なるべく徒歩で移動できる近い職場での勤務を希望する傾向にあり、2020年においては通勤時間の短縮を希望する傾向がより強くなっていると考えることができます。
交通の便が良い職場より、自宅・職場からの距離が近い職場が好まれる？
また、この通勤時間短縮希望の傾向はバイト選びの優先度に関する設問に対する回答にも表れています。こちらは、勤務の条件として2つの選択肢でどちらをより優先するかを聞いた設問結果です。
「自宅や職場からの距離が近い」と「交通の便が良い（駅チカ・駐車場あり等）」の2択を抜粋した回答結果が次のグラフです。
出典：株式会社マイナビ 2020年10月「アルバイトに関するユーザー調査報告書」、2019年11月「マイナビバイトユーザー調査報告書」を加工
2019年・2020年ともに8割近い人が「自宅や職場からの距離が近い」を選択しています。つまり、職場を選ぶにあたり、もともと一般的に交通の便が良いところよりも、実際にかかる通勤時間をより優先して考えているということがわかります。また、2019年と2020年を比較すると「自宅や職場からの距離が近い」79.7％→82％と、通勤距離が近い職場を選ぶ人が増えています。
まとめ
2020年は、新型コロナウイルス感染症対策に関連し、生活の上でも様々な変化を余儀なくされた年でした。特に、経済活動の変化やそれに伴う人材市場の状況変化は大きかったと言えます。また、今回のアンケート調査からは、このような社会的な変化が、求職者の意識や職場に対する希望にも変容をもたらしていることがわかります。今後はこのような状況も鑑み、採用活動においても求職者の新たなニーズに応えられるような対応が必要になると考えられます。
